世界中の人々が気候変動に順応しようと模索しているが、技術的要素と比べて見落とされがちなのが社会規範や制度だ。ある研究によると、アフリカやアジアでは気候変動によって女性の行為主体性が損なわれているという。
TEXT BY MATT SIMON
TRANSLATION BY MADOKA SUGIYAMA
気候変動による大規模な危機が、極めて広範囲で進んでいる。もはやわれわれの生活のなかに、その影響を受けていないものはほとんどないだろう。激しい山火事が大きな被害を出し、熱波によって人命や農作物が奪われるなか、世界中の都市はこの新たな気候に順応しようと尽力している。
だが、この世界的な変化に伴って、ある要因の存在も急速に明らかになりつつある。根本的だが隠れがちで物事を複雑にする要因、それはジェンダーである。
気候変動がアフリカやアジアにおける女性の行為主体性をいかに脅かしているのかを調べた25の調査研究を分析した論文が、『Nature Climate Change』に2019年11月末に掲載された。この論文の筆頭執筆者で、イースト・アングリア大学のジェンダーアナリストであるニティヤ・ラオは次のように語る。
「これまで、気候変動に適応できる農作物や家畜など、どちらかというと技術的な解決策が研究されてきました。しかし、人の気候変動への適応能力に社会制度がどのような影響を与えているかについては、ほとんど検討されていません」
気候変動は急速に進行している。農家にとっては干ばつはもちろん、降雨の予測が難しくなることですら、作物の不作や畜牛用の飲料水の不足につながる。モンスーンの激化が引き起こす地滑りは、農地を押し流す。さらに、川沿いでの生活も危険度を増している。回数は少ないものの、どんどん強くなる嵐が洪水を引き起こすからだ。
低下していく女性の行為主体性
こうした気候変動による危機だけでも十分に過酷だというのに、世の中に通底する社会規範が状況をさらに悪化させている。
東アフリカを例に挙げよう。この地域にある牧畜共同体では、伝統的に男性が家畜の飲料水を求めて家から15~30km離れたところまで歩いて移動し、一定期間ごとに家族のもとに帰る生活を送ってきた。女性は男性に同行し、家畜の乳を搾った。そうして得たミルクは、家族の栄養源および自分たちの副収入源となる。女性たちもまた、必要に応じて家に戻った。
だが気候変動によって、いまや男性たちは最長150km離れた場所まで向かわなければならなくなった。男性がかなり遠くまで水を探しに行くため、女性は家に留まるようになり、牛乳というかけがえのない物資を得るチャンスを失ってしまったのだ。
インドではさらに複雑なことが起きている。不作が予想される場合、男性たちは作物の種をまいてから、工場や建設現場での季節労働の仕事を求めて別の土地へと移り住むことがある。すると女性たちは、これまでの育児や家事に加え、新たに農作業の仕事まで担わなくてはならなくなるのだ。一家の窮状が進むにつれ、女性の行為主体性はますます低下していく。
「男性の状況もあまりよくありません」とラオは指摘する。「彼らは2交代制シフトや3交代制シフトで働き、まともな住まいもありません。また出稼ぎから帰ってくると、たいてい消耗しきっています。ろくな食事もとれず、住環境もよくない場所で過ごしてきたからです」
男性が家にもち帰る現金の大半は、彼らの健康回復のための費用に消えてしまう。ジェンダーは、こうした状況に大きな影響を与えている。
とはいえ、気候変動の時代における複雑な社会的要因は、ジェンダーだけではない。
例えば、一夫多妻の世帯では、年齢による序列が妻の行為主体性を決める。年長の女性に権威があるのだ。誰が何を食べるか決めるのも、年若い女性に歩いて食材を探しに行かせるのも、年長の女性だ。そして気候変動によって食糧難になると、こうした若い妻たちにさらなる負担がかかる。
とはいえ一夫多妻制には、変化する世界に安定をもたらしうる面もある。
「東アフリカでは、夫と別居中の女性や離婚した女性よりも、一夫多妻の世帯で暮らす女性のほうが、実は気候変動にうまく対応し、順応している場合があることがわかりました。一夫多妻の男性のほうが、より裕福で資産に富む傾向があるからです」とラオは説明する。
家父長制構造は、気候変動に耐えられない
この現状を、「男性はこんなふうに困っている、女性もこんなふうに困っている」といった具合に端的に解決困難な二項対立の問題だとするのは、あまりにも単純な捉え方である。
「女性をひとつのカテゴリーとしてまとめるのは正しくありません。どういう女性の話をしているのでしょうか?」とラオは言う。「同様に男性もひとつのカテゴリーに収まるわけではないのです。わたしたちが論じているのは、どういう男性なのでしょうか? 人々の階級や財産に注目することもできます。あるいは、民族性やカーストに注目することもできます。アフリカを対象に、特に年齢や世代に注目して調査することもあるでしょう。こうしたものが、女性の地位や意思決定権を左右する重要な要素になるのです」
これは、気候危機への対応として政府の補助金などの金銭をつぎ込むだけでは、不十分であることも意味している。ひとくくりに女性といっても、なかには離婚した女性も結婚している女性もいるわけで、それぞれの苦労には大きな違いがあるのだ。
また、開発途上国で暮らす人々にとって気候変動がもたらす危機は待ったなしの恐ろしい事態であるが、一方で変革への推進力でもある。「南アジアでは、生活のために出稼ぎしている男性が、妻にかなりの責任をもたせています」とラオは語る。「生活の足しになるリソースを妻にわたし、女性が農場をやりくりするのを男性がサポートしているのです」。家父長制構造は、気候変動の重圧にとても耐えきれないのだ。
気候変動は社会規範を見直す契機にもなる
女子教育の普及も加わって、家父長制構造は今後さらに崩壊していくだろう。「この論文が述べていること、すなわち女性の行為主体性が気候変動の影響を受けていることを考えると、教育の役割を考えなくてはなりません」と、アリゾナ大学で農村開発を研究するステファニー・ブシュラーは言う(ブシュラーは今回の研究には携わっていない)。
「食糧生産でもそれ以外の活動でも、少女たちが支援を受けられるようにしなければなりません。将来の生計について自分自身で決断を下せるような柔軟性をつけさせなければならないのです」
少女たちが憧れるのは、世界中のほかの人たち同様、都市への移住だ。彼女たちに故郷にとどまり地域を支えるよう促したいのなら、気候変動に抵抗力がある作物について教えなくてはならない。
これは技術面での教育でもあるが、彼女たちとロールモデルをつなげることでもある。「ロールモデルは、同じ村にいるお年寄りの農民かもしれません。地域の水源管理者かもしれませんし、生物学者かもしれません」と、ブシュラーは言う。「将来の選択肢になりうる職業について教えながら、教育も進めていくということなのです」
気候変動は、あらゆる意味で悪いニュースだ。しかし、きちんとした戦略があれば、これは長く続いてきた社会規範に立ち向かい、女性たちに豊かに生きるために必要な行為主体性をもたらすきっかけにもなる。
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